墓友とは無縁社会における新たな交友関係。その意味と実態を解説
墓友という言葉が、近年になって新たに登場しました。聞き慣れない人も多いかもしれませんが、墓友は今の社会情勢の縮図ともいわれ、今後は更に増える可能性もあります。自分は関係ないと思っていても、いつか墓友ができる日が来るかもしれません。今のうちに、墓友の意味や注意点などを知っておきましょう。
納骨堂辞典 > 納骨堂コラム > 文化・歴史 > 「宗旨宗派不問」はどんな宗教でもOKではない？
永代供養墓など新規に墓地探しを始めると看板やチラシ、パンフレットに必ずといっていいほど「宗旨・宗派不問」という言葉を目にしませんか？この意味を、「どんな宗教宗派であっても受け入れてくれるんだ！」と購入者側は思いがちですが、その誘い文句には少し落とし穴があります。特に寺院墓地の場合には注意が必要です。では、どんなことに気をつければよいのでしょうか。「宗旨・宗派不問」の注意点について紹介します。
納骨堂などの広告で宗旨・宗派不問という表現が度々使われていますが、実はこれ、どんな宗教信者の方でも購入することができ、墓地を利用することができるということを意味するものではありません。ここで注目したいのは「宗旨・宗派不問」の「不問」という言葉です。墓地の運営者によって宗旨や宗派を問わない期間がいつのことを指しているのかによって異なるため、購入前に必ずその意味についての確認が必要です。
「宗旨・宗派不問」には大きく3つの意味があります。
文字通り、これまでキリスト教信者であろうが、これからイスラム教信者になろうが一切問うことはせず、誰でも納骨堂を購入でき、利用することができるといった意味です。この場合、広告などでは「宗教宗派一切不問」と書かれていることが多いでしょう。
在来仏教とはつまり法曹宗、華厳宗、律宗、天台宗、真言宗、融通念仏宗、浄土宗、浄土真宗、臨済宗、曹洞宗、黄檗宗、日蓮宗、時宗の13宗派に属しているなら問題ないということになります。そのため、キリスト教やイスラム教、更には創価学会などの新興宗教などの信者は該当の納骨堂を利用することができなくなります。
墓地を購入する前にどんな宗教宗派に所属していたのかについては一切問わないが、該当の納骨堂を購入する場合は管理する寺院の宗派の信徒となり、法要などは管理する寺院の宗派に則って執り行われることが条件となります。このような場合、例え在来仏教でもその墓地の敷地内で他の宗派の僧侶を呼んで法要を行うことは許されないため、改葬の場合は戒名も付け直さなければならないことも稀にあります。
一般的に民営や公営の墓地であれば「過去もこれからも、宗教は一切不問」であるところがほとんどです。法要を行う場合も誰に合わせる必要もなく、自分が信仰している宗派の僧侶を呼び儀式を執り行うことができます。
納骨堂など、お墓を購入する際には提示されている「宗旨・宗派不問」がどういった意味なのかを購入前に必ず確認しておくことが大切です。
墓友という言葉が、近年になって新たに登場しました。聞き慣れない人も多いかもしれませんが、墓友は今の社会情勢の縮図ともいわれ、今後は更に増える可能性もあります。自分は関係ないと思っていても、いつか墓友ができる日が来るかもしれません。今のうちに、墓友の意味や注意点などを知っておきましょう。
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