仏壇は必要？不要？現代における役割とは
仏壇が生まれた時から家に置いてある、毎日仏壇にお供えもしているという日本人は多いでしょう。しかし、現代では仏壇は不要だ、お参りはお墓だけでよいと考える人も増えてきているようです。また、必要だと思っていても、仏壇を買うのはお金もかかる、置く場所もない、ということから無くても困らないのではと悩んでいる人も多いことでしょう。そこで、改めて仏壇の必要性とはなにか、仏壇とはどのようなものなのかに、そして仏壇が不要であると考える理由などについて説明していきます。
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「お墓ディレクターのいる店」という緑色ののぼりを掲げた石材店を見かけたことはありませんか。また、HPに「お墓ディレクターがご案内します」と書かれているのを見たことのある人もいるでしょう。お墓ディレクターって何？という人のために、お墓ディレクターの資格や仕事について解説します。
お墓ディレクターとは、一般社団法人日本石材産業協会が認定している資格です。お墓や、お墓の関連業に従事している人に受験資格があります。墓石販売や加工、輸入業者など直接お墓に関わる職業人のほか、お墓の販売代行を行っている仏壇店や葬祭業従事者などが、主な受験者です。運営者である日本石材産業協会は、2001年に生まれた石材業界の統一団体で、全国的な石材関連団体8社の協力のもとに誕生しました。お墓ディレクター認定試験は、2004年からスタートしています。
お墓ディレクターには、1級と2級があります。2級の受験資格は、実務経験を問わず、お墓やお墓の関連業に就いている人です。1級の受験資格は、実務経験3年以上で、かつ2級資格を取得している人です。1級を取得している人は、最低で3年以上お墓関連業に従事しているということになります。一方で2級は、実務経験がなくとも、勉強さえすれば合格のチャンスがあります。2016年1月現在で、お墓ディレクター2級を取得している人は4300人余り、1級を取得している人は700人余りにのぼり、全国で5,000名ほどのお墓ディレクターが存在しています。
検定試験に実技はなく、筆記試験でお墓についての知識が問われます。お墓の形状や種類のほか、お墓にまつわる歴史、文化、法律など幅広く出題されます。なかには、石材の種類や加工法といった知識を問う問題もあります。検定試験の問題と解答はHP上に公開されているため、お墓ディレクターがどのような知識を身につけているかが気になる人は、チェックしてみるとよいでしょう。
参考文献：第12回検定解答｜お墓ディレクター
検定試験に合格すると、お墓ディレクターという肩書を名乗ることができます。顔写真入りの認定証が支給され、資格付与から5年間有効です。その他、「お墓ディレクター」のロゴ使用を許可されたり、「お墓ディレクターのいる店」と記されたのぼりが購入できたりといった特典があります。ポスターやのぼりは、試験を受けて一定の知識があることを客観的に証明された従業員がいるというアピールになります。
お墓ディレクターは、検定試験によってお墓の知識量を試され、合格した存在です。お墓そのものについて詳しいだけではなく、お墓のトレンドや、誰にどんなお墓がふさわしいかなど、ニーズに合わせた様々なアドバイスをくれます。最近では、日本人のライフスタイルの変化に合わせ、お墓の種類が増えました。一般的なお墓に加え、永代供養墓、樹木葬、合祀墓、共同墓などといったお墓があり、その意味や違いが分かりづらくなっています。お墓ディレクターは、お墓の相談に訪れた人へ詳しいヒアリングを行い、その人に最も適切なお墓の形へと誘導することができる力があるといえるでしょう。
ここまで読んだ人は、「それなら、一般の石材店のサービスとさほど変わらないのでは？」と思うかもしれません。しかし、知識のない人にとって、石材の良しあしを見分けるのは大変なことです。にもかかわらず、石の良しあしでかなり値段が違ってしまうのもまた、墓石の特徴なのです。とくに国産の銘石は、外国産の墓石の10倍の値段がつくこともまれではありません。もちろん、石材店に入社したからといってすぐに高級石とそれ以外の石の見分けがつくわけではありません。お墓のプロが墓石をみるときには、見栄えはもとより、仕入れ元の信用度や産地の実績などといった経験に基づいた知識が必要になります。経験と知識を兼ね備えたお墓ディレクターなら、見分けづらい墓石の優良さを適切に判断してくれるといえるでしょう。よって、「お墓ディレクターのいるお店」という目印が安心材料の一つになるのです。
お墓ディレクターの資格と仕事について、一般的なところをお伝えしました。もちろん、お墓ディレクターは全ての石材業者に必須の資格というわけではありません。お墓ディレクターでなくとも、優秀で経験豊富な石材業従事者はたくさんいるでしょう。ただ、「どんなところにお墓を頼もうか」と迷っているときには、お墓ディレクターのいる業者か否かは、一つの基準になるといえるでしょう。
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